動画販促で売上UP！4つのメリットと効果を上げる5つのポイント

ネットやスマホなどの普及により、さまざまな業種の企業や店舗が動画での販促を行っています。

しかし、今まで折り込みチラシなどの紙媒体で販促を行ってきた経営者さんの中には

「全く知識が無いけれど、動画で販促できるの？」
「販促動画の制作方法は？」
「どうせ作るなら効果の上がる販促動画を作りたい」

などさまざまな不安要素があり、動画販促になかなか踏み出せないという人もいるのではないでしょうか？

そこで、今回の記事では、どうして動画販促がおすすめなのかという基本的なところから、動画販促のメリット、高い効果が期待できる販促動画作りのポイントなど動画販促について詳しく解説していきます。

動画販促がおすすめな理由

ひと昔前までは動画販促といえばテレビCMが主なメディアでした。

しかし、昨今ではインターネットやスマートフォンの普及、また通信速度が4Gの20倍ともいわれる5Gの普及により、動画を視聴するユーザー数は格段に伸び、今や人々の生活の一部になっています。

それに伴って動画広告市場も以下の図のように伸び、今後も急速に成長する見通しです。

画像引用元：サイバーエージェント

テレビCM、店頭での販促動画の配信など、動画での販売促進はさまざまな活用方法があります。

その中でも特にWEBやYouTube、SNSなどを活用した動画販促は多くの人が視聴するため大変有効な手段となっています。

動画販促4つのメリット

動画を活用した販売促進は、紙媒体に比べて効果をより高めることができます。

ここからは、動画販促の4つのメリットについて詳しく紹介していきます。

伝えられる情報量は文字の5,000倍

チラシなどの紙媒体での販促と比べて動画販促が有効である一番のポイントは、伝えられる情報量が圧倒的に多いことです。

文字、静止画、動画で情報の伝達量を比べると、静止画は文字の7倍、動画は文字の5,000倍の情報を伝えられると言われています。

更に2014年4月に、アメリカの調査会社Forrester ResearchのJames L. McQuivey博士のが行った研究では

• 1分間の動画から伝わる情報は文字に換算すると180万語
• Webページに換算すると役3,600ページ分

という結果が発表されています。

これだけ多くの情報を伝達できる動画を販促に活用しない手はありません。

視覚・聴覚の両方にアピール可能

視覚や聴覚に訴えることができるのも大きなメリットです。

• 実際に商品を使用している場面
• 使い方の説明
• 利用者の感想や体験談
• 効果音やBGM

視聴者は、視覚や聴覚を通して様々な情報を受取ることができるので、その分印象にも残りやすくなり、認知度や売上のUPに繋がりやすくなります。

ブランディング効果が高い

動画を活用し、企業理念や今後のビジョンを伝えることで商品やサービスだけではなく、ブランドイメージを伝えることもできます。

ブランドイメージを伝えることで、以下のような効果が生まれます。

• 商品やサービスを知っている人が増える
• 企業の認知度が高まり、利用者の購買意欲を高まる

ブランディング動画を作ることで、販促効果も高まるでしょう。

様々なメディアへの掲載が可能

動画を使って様々なメディアで情報を発信することができるのも大きなメリットです。

• WEB媒体
• デジタルサイネージ（屋外、店頭、交通機関などに設置のモニターを使った動画広告）
• SNS（YouTube、Twitter、Instagram等）

上記を単体のメディアで掲載するのはもちろん、デジタルサイネージとSNSなど使用するメディアを組み合わせることでより多くの人へのリーチが可能となります。

動画販促の活用方法

販促動画は実際にどんなところで活用されているのでしょうか？

以下、代表的な活用例をいくつかご紹介します。

デジタルサイネージ

デジタルサイネージとは、店頭や電車やタクシーなどの交通機関、屋外などさまざまな場所に設置してあるモニターを使い、情報発信を行うメディアのことです。

店頭にモニターを設置し、取り扱っている商品やサービス、店内の雰囲気などを流します。

それにより以下のような人が立ち止まってくれます。

• 興味はあるけれど、初めて入る店は不安
• ここにこんなサービスを提供しているお店があったんだ

店頭のデジタルサイネージで販促動画を配信することで、顧客を店内へと誘導することが可能になります。

また、商品の側に小型モニターを設置し、使い方や効果などを説明する動画を流すことで購入を促すこともできるでしょう。

交通機関や屋外などで動画を流せばより多くの人が動画を視聴することになり、認知度UPにも繋がります。

WEB媒体

自社のWEBサイトなどで、商品やサービスを紹介する動画を配信することで、視聴者を購入へと誘導します。

たくさんの情報を分かりやすく伝えることができる販促動画と、今や世代を問わず多くの人が利用している、ネットやスマホを組み合わせれば、販促効果も一気に高まるでしょう。

SNS

以下のようなSNSでの動画配信も販促に効果的です。

• Facebook
• Instagram
• Twitter
• YouTube

SNSの種類により、以下の様にユーザー数や利用者層が異なります。

自社の商品やサービスのターゲット層にマッチしたメディアでの配信を行い、効率的に販売促進を行いましょう。

またSNSで動画販促をするメリットとして、拡散されやすいことが挙げられます。

ユーザーの興味を引く魅力的な販促動画を作ることができれば、動画が拡散されさらに多くの人に見てもらうことが可能になります。

より効果を上げる動画販促作りのポイントとは？

より効果の高い販促動画を作るために、心がけるべきポイントとはどのようなものなのでしょうか？

以下5つのポイントについて解説します。

誰に何を届けたいかを明確にする

販促動画を作る際、まずは誰に何を届けたいのか目的を明確にすることが大切です。

目的によって動画の内容も以下のように変わってくるからです。

目的をはっきりさせることで、狙ったターゲット層にストレートにリーチする動画を作成することができます。

ターゲットに合わせた配信媒体を選ぶ

販促動画をどの媒体を活用して流すのかを決めるのも販促効果を上げるための大切なポイントです。

ターゲットの年代層などにより適した媒体の種類も異なるからです。

情報を届けたい年代層を明確にし、そこにマッチする媒体を選びましょう。

冒頭の数秒で視聴者を印象付ける

印象に残る動画のポイントは「冒頭の数秒でいかに視聴者の興味を惹きつけるか」です。

せっかく作った販促動画も見てもらえなかったり、印象に残らない動画であれば意味がないからです。

特にスキップ機能のあるYouTubeなどのSNSでは非常に重要になってきます。

そのために以下のような工夫をし、視聴者の興味を惹きつけましょう。

• 視聴者に悩みをなげかけ、解決できることを伝える
• あえて冒頭ではメインメッセージを伝えずじらす

上記のように、冒頭でインパクトを与え興味を惹きつけてしまえば、最後まで視聴してもらえる可能性も高まるでしょう。

動画の尺は長くても2分以内に

商品やサービスを知ってもらいたいばかりに、多くの情報を詰め込みすぎ動画の尺が長くなってしまうのはNGです。

ダラダラと長い動画は、視聴者が途中で飽きてしまい結局最後まで視聴してもらうことができません。

Visible MEASURESが行った調査によると、5分未満の映像を対象に4000万以上の動画で視聴者の離脱率を計測したところ、最初の10秒以内で視聴者の20％、30秒で33％、60秒で44％、90秒では半数以上が離脱するという結果になりました。

このことからも、販促動画を作る場合の尺は、目安として2分以内に収めることがポイントになります。

改善を重ねながら動画をブラッシュアップ

販促動画を作り配信したからといって、一発で効果が上がるわけではありません。

いくつかパターンの違う動画を配信したり、動画の一部分を変更し、効果の違いを調べながら販促効果の検証をしましょう。

どのような動画にすれば訴求力が高くなり、販促効果が高まるのかを常に考えながら、改善を重ね動画をブラッシュアップしていくのも大切なポイントの一つです。

販促動画を作る方法

まずは販促動画を作る方法は大きく分けて２つあります。

方法１：動画制作会社に外注する

動画制作の知識やスキルがない、また初めて販促動画を作るなどの場合には、動画制作会社に外注するのが一番安心です。

どのような販促動画を作りたいのかを動画制作のプロに伝えることで、目的に沿ったクオリティーの高い販促動画を作ることができます。

しかし、動画制作会社といっても大小さまざまあり、大手の動作制作会社へ依頼する場合にはどうしても費用が高くなってしまいます。

最近では、フリーランスとして働く動画クリエイターも多く、スキルの高いプロクリエイターさえ見付けることができれば、高クオリティーかつ低価格のコスパの良い販促動画を作ることも可能です。

参考までに、販促動画を外注する場合のおおよその費用相場をまとめると以下の表のようになります。

各外注先の価格帯に差があるのは、そもそも制作会社によってそれぞれ費用が異なることと、以下の違いにより価格が変動するためです。

• 撮影場所を何か所にするか
• スタジオレンタル料
• キャスティング（自社スタッフorプロ）
• 撮影機材のクオリティー

上記の条件により完成した動画のクオリティーも異なります。

撮影に手をかければそれだけ発生する費用も高くなるというわけです。

方法２：自社で作る

社内に動画制作のスキルを持つスタッフが在籍している場合には、自社で販促動画を作るのも良いでしょう。

自社で販促動画を制作すれば編集ソフトや撮影機材などを初期投資するのみで、人件費をかけずに販促動画を作ることができます。

はじめのうちはプロの動画制作会社に外注するよりも、工数はかかるかもしれません。

しかし、じっくりと検討、制作、改善を行うことで自社の動画制作スキルも高まり、いずれはそのスキルが自社の財産となるでしょう。

反面、クオリティーの低いままで販促動画を配信してしまうと、会社としてのマイナスイメージに繋がってしまうというデメリットもあるため十分注意が必要です。

まとめ

インターネットの普及やスマホユーザーの拡大により多くの人が動画を視聴しています。

初めてで不安と二の足を踏んでいる企業や店舗経営者さんも、この機会に動画での販促をスタートし、効率的に売り上げUPを狙いましょう。

株式会社アートブレインズ

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