企業内の動画活用事例と様々な活用シーン＆動画作りの３つのポイント

現在では、インターネットの普及や高速化、またスマホユーザーの増加により企業内のさまざまなシーンで動画が活用されています。

そこで今回は、企業の中での動画活用事例や活用シーン、さらにより効果の上がる動画を制作するためのポイントなどを詳しく解説していきます。

実際の企業での動画活用事例

実際に企業内ではどのような場面で動画が活用されているのでしょうか？

まずは、具体的な活用事例をいくつかご紹介していきます。

Youtubeライブ配信を活用し催事をPR

キモノデザイナーの斉藤上太郎さんのYoutubeチャンネル、JYOTARO　SAITO　OFFICIAL　CHANNELの動画です。

注目商品の紹介や使い方等を視聴者の質問に答えながら紹介することで、催事への来店意欲を高めています。

商品紹介プラス活用方法の提案

石田節子呉服店ではYoutubeチャンネル「きものせっちゃんねる」を開設しており、主にお店内の取扱商品の紹介を行っています。

商品の紹介に加えて季節に合わせたコーディネートの提案などで、視聴者に商品の購入意欲の促進も併せて行っているところがポイントになっています。

お悩みに対して商品を活用した解決方法を紹介

「趣通信」は、着物と日本文化についてのさまざまな情報を発信しているサイトです。

上の動画では、体の凹凸をなるべく真っ直ぐにし、着崩れなくきれいに着物を着たいという悩みに答えて、アイテムを活用した着付けの方法を紹介しています。

Youtubeチャンネルでアイテムの活用方法を紹介することで、ネットショップへの誘導を実施している事例です。

これまでの動画再生回数は約５万回（2022年9月時点）、動画経由の累計販売数は300個以上となっています。

さまざまある企業内での動画活用シーン

上記の活用事例の他にも企業で動画を活用するシーンはさまざまです。

ここからは、企業内で動画が活用できる場面を部門ごとに少し掘り下げてご紹介していきましょう。

商品・サービスの販促

最もおすすめしたいのが、商品やサービスの販売促進での動画活用です。

動画で商品やサービスの説明を行うことで、視覚と聴覚の両方でさまざまな情報を分かりやすく伝えることができます。

その結果として、商品やサービスの売上UPに繋がりやすくなります。

ブランディング

会社のブランドイメージを伝えるためにも動画の活用は有効です。

まだ会社の存在自体を知らない人や企業に少なからず興味を持ってくれている人に向けて上記のような動画を発信します。

一人でも多くのターゲットに企業の存在を認知してもらい、動画によってブランドイメージを上げることで、購買者や利用者の増加に繋げることができるでしょう。

営業

営業の分野でも以下のようなシーンで動画を活用することができます。

営業部門は、自社の商品やサービスを売り込み契約を結ぶことで、会社の利益を上げる重要な部署です。

特に製品のデモ動画を活用することで、営業マンの経験や商談スキルにあまり左右されず、均一に商品のプレゼンを行えるので、全体的な成約率を高めるために動画の活用は非常に有効な手段です。

採用

新規スタッフの採用にも動画を活用するメリットがたくさんあります。

新卒向けの採用動画は、企業理解を深め、職場環境や企業で働くイメージを具体的に持ってもらうためにも非常に大切です。

パンフレットなどの紙媒体の情報だけでは、会社の雰囲気に自分が合っているのかどうかを判断することは難しいからです。

また、紙媒体の場合資料が必要になる度に人数分用意する必要が出てくるため、印刷コストがかかってしまいます。

その点動画なら一度作成してしまえば、以下のようにオンライン、オフライン両方で、さらに繰り返し活用することができるため、低コストで優秀な人材を集めやすくなります。

• 自社のホームページやYoutubeチャンネルに掲載しオンラインで活用する
• 会社説明会などのオフラインのイベントで活用する

社員教育

企業内での社員教育の場でも動画は以下のように役立ちます。

ひと昔前は研修といえば講師が授業形式で直接講義を行う形式が一般的でした。

しかし、近年では動画を用いて研修や社員教育を行う企業も続々と増えてきています。

特に外部の講師に研修を依頼する場合、講師を依頼する都度人件費がかかってしまったり、その他交通費など諸々費用が発生してしまいます。

その点、研修用の動画を一度作ってしまえば何度でも繰り返し活用することができ、コストも削減することが可能です。

研修を受ける側も、動画をパソコンやスマホに取り込むことができれば、後で何度でも見返すことができるため、研修の内容の理解度をより深めることができます。

イベント・展示会

会社主催のイベントや、多数の企業が出展する展示会でも動画が活躍します。

イベントのオープニング動画は、これからイベントが始まるというワクワク感を引き出し、主旨の共通認識がはかれるため非常に効果が高いといえます。

また、展示会会場などでは数ある企業の中から自社の存在をまず知ってもらうことが大切です。

そのために、まずはインパクトのある動画でまずは来場者の興味を惹きつけ、それから商品やサービスの情報を知ってもらうという手順を踏むと効果的に自社の商品やサービスをアピールすることができます。

より効果的な企業動画づくりのポイントとは？

成功につながる効果的な企業動画を作成するためのポイントは主に次の３点です。

• 利用用途・ターゲットを明確にする
• ターゲットに適した配信媒体を選ぶ
• 予算・納期を決める

利用用途・ターゲットを明確にする

まずは動画を作る目的と、制作した動画を誰に視てもらいたいのか、ターゲットを明確にすることが大切なポイントです。

特に、動画を制作する上でターゲットの絞り込みは非常に重要です。

例えば、商品紹介動画の場合、誰に向けて発信するのかによって以下のように動画の内容が違ってくるからです。

• BtoB：製品やサービスの内容を専門的な部分まで詳しく説明
• BtoC：分かりやすく使用時のイメージなどを伝え顧客の購買意欲を高める

目的やターゲットを決めずに動画を作ってしまうと、せかっく時間とコストをかけ完成した動画も結局誰にも刺さらない動画になってしまいかねません。

「何のために」、「誰に向けて」作る動画なのかをまず始めに明確化し、次の制作ステップへと進みましょう。

ターゲットに適した配信媒体を選ぶ

ターゲットに適した配信媒体を選ぶことも大切なポイントです。

例えば商品紹介動画をSNSで配信する場合、配信媒体はYoutube、Facebook、Instagramなど様々で、各媒体によってターゲットの年齢層が以下の様に異なってきます。

届けたいターゲット層に情報を的確に届けるためにも、適切な配信媒体選びは大変重要なポイントです。

予算・納期を決める

動画の目的、ターゲットが決定したら「動画制作にどのくらいの予算をかけられるのか」、「いつまでに必要なのか」を決めることも重要です。

予算や納期により出来上がりの動画のクオリティーがある程度決まってくるからです。

社内であまり予算が取れない場合には、カメラ、編集ソフトなどの初期投資のみで済む自社での作成を検討しましょう。

予算が潤沢に用意できる場合には、撮影やナレーション、編集などを動画制作のプロに外注するのもおすすめです。

動画制作には「自社」と「外注」の２つの方法がある

企業動画を作る方法は、自社で制作する方法と外注する方法があることは先ほど軽く触れた通りです。

ここからはそれぞれのメリット、デメリットを踏まえながら少し詳しく解説していきます。

企業動画を自社で制作する場合

以下のような場合には、自社での動画制作を検討するのも一案です。

• 社内に動画制作のスキルを持つスタッフが在籍している
• 経験はないが、会社としてこれから動画制作のスキルを蓄積していきたい
• 低コストで動画を作りたい

自社で動画を制作すれば編集ソフトや撮影機材などを初期投資するのとなり、人件費をかけずに動画を作ることができます。

はじめのうちはプロの動画制作会社に外注するよりも、工数はかかるかもしれません。

しかし、じっくりと検討、制作、改善を行うことで自社の動画制作スキルも高まり、いずれはそのスキルが自社の財産として蓄積されていきます。

反面、注意しなければいけないのがクオリティーです。

自社での動画作成は当然プロが作成したものよりも品質が劣ってしまいがちです。

クオリティーが低いまま社外に動画を配信してしまうと、会社としてのマイナスイメージに繋がってしまう場合もあるため十分注意しましょう。

企業動画を外注する場合

動画制作の知識やスキルがない、また初めて動画を作る場合には、動画制作会社に外注するのが一番安心です。

どのような動画を作りたいのかを動画制作のプロに伝えることで、目的に沿った高品質な促動画を作ることができます。

しかし、動画制作会社といっても大小さまざま、大手の動作制作会社へ依頼する場合にはどうしても費用が高くなってしまいます。

最近では、フリーランスとして働く動画クリエイターも多く、スキルの高いプロクリエイターさえ見付けることができれば、高クオリティーかつ低価格のコスパの良い動画を作ることができるでしょう。

参考までに、販促動画を外注する場合のおおよその費用相場をまとめると以下の表のようになります。

各外注先の価格帯に差があるのは、そもそも制作会社によってそれぞれ費用が異なることと、以下の違いにより価格が変動するためです。

• 撮影場所を何か所にするか
• スタジオレンタル料
• キャスティング（自社スタッフorプロ）
• 撮影機材のクオリティー

上記の条件により完成した動画のクオリティーも異なります。

撮影に手をかければ当然それに比例して発生する費用も高くなっていきます。

良い動画制作会社の条件とは？

動画の制作を外注に依頼する場合、どのようなことをポイントに動画制作会社を選べば良いのでしょうか？

実績が豊富な会社かどうかは成功のバロメーター

動画制作会社選びの一番のポイントは「実績が豊富かどうか」、これがイメージ通りかつ効果の高い動画を作ることができるかどうかのバロメーターになります。

動画制作会社といっても数多くあり、完成動画のクオリティーや得意なジャンルもそれぞれ異なります。

実績が豊富な動画制作会社であれば、過去の経験からこちらが求めるものにフィットした表現、より効果の高い企画の提案が可能なはずです。

投げかけに対するレスポンスの速さも大切

動画制作では、企画、構成、編集などさまざまな工程があり、納得の行く動画を完成させるためにはお互いのコミュニケーションが不可欠です。

質問や不明点、また作業の進捗状況の確認などの連絡の際、すぐに回答をもらえる会社を選びたいものです。

口コミや評判などを参考に、レスポンスの速さも確認しておきましょう。

相見積もりで高クオリティー、低価格の会社を選ぶ

作りたい動画について複数社から見積もりを取る（相見積もり）ことも大切なポイントの1つです。

同じ実績、また完成時の動画のクオリティーでも納期や費用が異なる場合があるからです。

少しでも費用を抑えるためにも、少なくとも2,3か所から見積もりを取り、高技術、低価格のコスパの良い制作会社を選び動画を制作しましょう。

動画は企業内のさまざまな場面で活用できる

企業内での動画活用はさまざまな場面で可能であり、かつ有効な手段であることがお分かりいただけたのではないでしょうか。視覚、聴覚の両面から分かりやすく情報を伝えることができる動画を最大限に活用し、企業のさらなる成長へと繋げていきましょう。

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